就業規則のココを確認してトラブル回避!休日・シフト・時間

年間休日数だけでは分からない休日の実態

正社員・アルバイト・派遣など、どんな雇用形態に限らず就業が開始した後に「思っていた労働環境と違う」という経験は誰にでもあるかと思います。求人や面接時に提示される「年間休日110日」や「実働8時間」という条件は賃金の次に大事なポイントです。しかしこの表記だけを鵜呑みにして就業をするとトラブルの元になるケースが多いのです。例えば年間休日110なら単純に12ヶ月で割ると、9.16日、「毎月約9日の休みがもらえるのだな」と普通なら思うでしょう。ところが、夏季休暇や正月休みが4日間連続であるとしたらどうでしょう。その月は連続して勤務しなければいけない日が増えたり、他の月にしわよせがきたりと、定期的に休みをとるよりも仕事がキツくなってしまいますよね。

実働時間だけでは分からない落とし穴

「実働時間8時間」とあると、平均的な労働時間に見えます。が、「拘束時間」の確認はしているでしょうか。始業・終業・休憩の3つを確認することで拘束時間の表記がなくても確認できます。もしも朝9時始業で19時終業とあれば、間に休憩が2時間あるということです。実働時間が短くても拘束時間が長い場合もあり、学生やかけもちでバイトをしたい人にはトラブルの元になりやすいのです。シフト表記も要注意です。早番や遅番、それ以外の複数の勤務時間がある場合、新人は人手が足りなかったりキツイ時間帯に割り当てられる可能性もあります。しっかりと自分の要望や入れない時間帯を伝えましょう。

不満やトラブルを未然に防ごう

事務職で週休2日とあったので土日休みだと思っていたら、日曜一日と平日だった、実働5時間とあったが8時間も拘束された、別の場所に移動する場合移動時間を実働時間に含めてもらえなかった等のトラブルを防ぐために、「雇用契約書」と「労働条件通知書」を確認しましょう。基本的にはこの2つに明記されます。また面接時にも口頭で質問をして疑問を解消したり、採用後に就業規則を確認させてもらいましょう。書類上では健全な条件であっても、実情とのギャップはあるものです。自分の確認によってできるだけそのギャップを埋めて、気持ちよく働けるようにしたいものですね。

会社員にとって就業規則があるのは当たり前ですが、一言一句目を通したことがある人は少ないのでは。実はしっかり読むと規則の落とし穴、逆に利益となる発見があるかもしれないです。